【総まとめ】ニュージーランドの健康保険(医療保険)システム。医療費無料って本当?留学・ワーホリは対象?

こんにちは、アレコレ発信局のぜんちゃんです。

先日、ニュージーランドで初めて病院にかかったのですが、せっかくなのでニュージーランドの医療制度に関してまとめたいと思います。

この記事を見るのは、留学、ワーホリ、旅行で来られる方にとって分かり易い記事であることを心掛けて書きたいと思います。

NZの医療機関

まず、ニュージーランドの医療機関は

  • 公立病院・・・医療費基本無料
  • 私立病院・・・医療費有料

の二つに大別されます。

そして、巷で噂になっている「ニュージーランドは医療費が無料らしい」というのは、公立医療機関で有資格者(後述)が医療を受ける場合に限ります。

政府による医療費補助の有資格者

それでは、有資格者とは誰のことを指すのでしょうか?

ニュージーランドの厚生労働省の説明は以下の通りです。

  • ニュージーランド市民または永住者または居住者
  • ここで2年以上働くことを許可されている就労ビザ保持者
  • 現在の就労ビザを取得する直前にニュージーランドで過ごした時間と組み合わせると、2年以上ここで働くことができる就労ビザの保持者。
  • 17歳未満で、親または保護者が対象
  • 暫定ビザを取得する直前に適格だった暫定ビザ保有者
  • 難民または保護された人

(出典)Ministry of Health

簡単に言うと、日本人の方で対象者と成りうる可能性が高いのは、

「NZ市民、永住者もしくは2年以上の労働ビザ所有者」ですね。

つまり、留学・ワーホリ・旅行者は公的医療機関で無料医療サービスを受ける対象外です。(有料なら可)

医療機関・資格者別の早見表

これまでの内容を一度整理するとこうなります。

有資格者
(NZ市民・永住者・2年以上の労働ビザ所有者)
無資格者
(学生ビザ、ワーホリビザ、旅行、その他)
公立病院 基本無料 有料(全額自己負担)
私立病院 有料(一部政府補助有) 有料(全額自己負担)

有資格者は、公立病院を受診する場合は無料だが、私立病院は有料

有資格者(NZ市民・永住者・2年以上のワークビザ保有者)は、公立の病院に行くと入院でも通院でも基本的に医療費が無料になるそうです。

しかし、先進医療を受けたい場合や、歯科医療などの場合は政府補助の対象外になるそうなので、注意が必要です。

(出典)ニュージーランド政府

有資格者が私立病院に行く理由は?

「無料だったら皆公立病院に行くでしょ」と思うかと思いますが、実際はそうでもないんです。

公立病院は、ウェイティングリストと呼ばれる受診待ちの人の予約がいっぱいだったり、そもそも公立病院の数が少なかったりするので、例え有資格者であっても私立病院に行く人もいるのです。

そもそも、大きな病気でもしない限り、ニュージーランドではまずGP(General Practitioner)と呼ばれる「かかりつけ医」に診てもらうのが一般的です。

そのため、家の近所にある私立のクリニックにとりあえず行くことになり、結局有料の診察を受けるのですね。(それでも多少は政府補助が出るそう)

無資格者

公立病院での医療が無料になる有資格者に対して、無資格者(学生ビザ、ワーホリビザ、旅行、その他)の人々は、どの病院に行っても全額自己負担になってしまいます。

ただ、留学・ワーホリなどでニュージーランドを訪れる人の場合、ビザを取得する条件として必ず海外旅行保険や海外留学保険に加入させられているはずです。

加入している保険によりますが、僕の場合は扁桃腺が腫れて病院に行ったときに払った医療費約170ドルが全額返ってきました。

もちろん安くない保険料を払っているので、保険料を全て回収できているわけではありませんが、医療費全額免除に等しいので恐れることもないのかなと思います。

私立病院の医療費参考例

参考までに、私が扁桃腺が少し腫れた時にお世話になったクリニックの医療費をご紹介しておきます。

私立病院でも有資格者は無資格者より安く済む

御覧の通り、有資格者も私立病院では有料での診察になります。

有資格者は、無資格者よりも安いのが分かりますね。

時間外・休日診療は医療費が高くなる

面白いことに、日本と違ってこのクリニックでは夜18時の前と後、平日と休日、で医療費が変動します。

また国民の祝日の時は、プラスで16ドルが請求されることが明記されています。

いずれにしても、保険を使えば全額医療費が返ってくるので(内容にもよりますが)、特に気にすることはないと思いますが、一時的に高額な医療費を負担する必要があるということです。

ACC(事故補償制度)の対象の場合は、全額政府負担

ニュージーランドにおいて交通事故などの不慮の事故の場合、ACC(事故補償制度)という制度が適用されます。

怪我や病気の原因がACCに分類される場合、例外的に有資格者、無資格者に関わらずニュージーランド政府が医療費を全額補助してくれる何とも太っ腹な医療制度が存在するのです。

(出典)ニュージーランド政府

これは、同時にニュージーランドの民間自動車保険に人身傷害の保証項目がなく、自動車保険料が安い理由の一つです。

ニュージーランドでは、交通事故で人を傷つけてしまった場合など、自分が加入している保険会社が費用を負担するのではなく、ニュージーランド政府が負担する制度なのです。(犯罪などは例外でしょう。)

最後に

文中でも少し触れましたが、ニュージーランドでは病院を受診する際に日本にない慣習があります。

それは、何か不調があればとりあえずGP(General Practitioner)に行くということです。

日本だと、風邪なら内科、ケガなら外科、扁桃腺なら耳鼻咽喉科のように目的に応じて行く病院が変わりますが、NZではとりあえず総合的に何でも診てもらえるGPがいるクリニックを受診してもらうのです。

そこで対処できれば終了だし、より高度な治療が必要な場合は更に大きな病院を紹介してもらうのです。

おすすめの記事